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「食と健康」に向かうドラッグストア(中編2)ドラッグストア業界の今後の行方 〜コロナ禍を通じて発生した大変革⑤

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ドラッグストアへ逆襲かけるスーパーマーケット

狭小商圏における業態の垣根を超えた競合に勝ち、そして喪失したインバウンド需要をコロナ特需で埋めきるほど好調を取り戻したドラッグストア業界だが、安堵できない状況にあることを忘れてはいけない。

コロナが一巡し、2021年度の業績がコロナ禍真っただ中だった2020年度を超えることができるかどうかの瀬戸際にあり、すでに2020年度でも第4Qの売り上げの伸び(前年同期比)が鈍化しているドラッグストア企業もある。

しかも2021年度は、ある業態の“逆襲”が始まる…。その業態とはスーパーマーケットである。これまでドラッグストアやコンビニエンスストアとの競合激化で、確実に負け組だったのがスーパーマーケット。しかし、このコロナ禍において大手から中堅どころまで軒並み増収増益をマークしている。

それ以前は、業績が良くてもギリギリ前期比超え、純利益もギリギリ…。下手をするとドラッグストアからボコボコにいじめられ、赤字決算となっていた企業もあった。「自分たちは商品も来店客も奪われていくばかり。そのせいで経営環境を整えられない…今に見ていろ!」と、逆襲するタイミングをはかるスーパーマーケット経営者は少なくなかった。

都内スーパーマーケットの店長は「ドラッグストアが商圏に出店してきたら、あきらめるしかない…どうにかならないものか」と語るほどドラッグストアに対する憎悪がここ10年で積もりに積もっている。

これまでドラッグストアがスーパーマーケットに勝ち続けたのは、売り上げが取れず、利益を生み出せなく、新規出店や新たなフォーマットにリニューアルする設備投資ができず、店舗寿命がゆうに超えてしまっても“かつての繁盛店”のまま、店舗運営するしかなかったという背景がある。

 

コロナ特需の消費者をどうつなぎとめていくか

スーパーマーケットがコロナ禍において、時短ショッピングやワンストップショッピング、セミセルフレジ導入などの感染症予防対策に柔軟に対応し、さらには生鮮3品の鮮度管理をレベルアップさせながら、幅広いニーズに対応してきたことが奏功した。この姿は、まるで「小売業の主役はスーパーマーケットだ!」とプライドを賭けて、消費者の支持を回帰させようとしているように見えた。こうした売り場レベルの改善策のひとつひとつが結実し、スーパーマーケット業界の好調につながっていったのだと思う。今期、スーパーマーケットは経営環境や投資環境が整い、ドラッグストアに逆襲をかける絶好の機会が到来したといえる。

だが、ドラッグストアはどうだろうか。コロナの先を見据えているのだろうか。店頭を見ていても、それを感じることはできない。何度も書いたかもしれないが、新型コロナウイルス感染を予防する商材を求めに、これまで来店しなかった客層からもドラッグストアは利用された。

このオンされた客層をドラッグストアは繋ぎ止めておく必要があるのは明白であるが、「マスク・消毒、ついでにお酒やお菓子」で買い物を終わらせてしまっている。こうした消費者に「どのようにヘルスケア商材を買ってもらうか」ということに本気になって取り組まなければならない。その中心的存在がサプリメントや健康食品なのだ。

ビタミンCやビタミンD、5-ALAなど、このコロナ禍で注目されたヘルスケア素材は非常に多い。薬機法や景表法などで売り場やスタッフの説明における表現は当然ながら規制されてはいるが、多くの科学的根拠を持っていることは事実だ。ドラッグストアは商品だけではなく、その商品に使用されている素材の啓発し、来店客がそれら商品を手に取るような環境づくりが重要となる。

そこで活用できるのが、この記事が掲載されているNPO法人日本健康食品科学アカデミーによるサプリメントマイスターや健康食品コーディネーターとなる。いかにヘルスケア商材を定期的に推進していくか、ドラッグストアは勝負所にあるといえる。

流通ジャーナリスト=佐藤健太

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